女性総理が誕生した途端、スタートダッシュで外交が始まり短期間での大成功を治めています。
国内政治においても国民の不満であったガソリン暫定税率廃止をはじめ、たくさんの改革を進めています。
その中で、自民党の石破元総理はじめ、たくさんの議員やマスコミは高市総理を総攻撃し、内閣転覆でも企てているかのような言動を日々続けています。
日本国内の経済状況を鑑みた中では考えられない行動であり、国民の願いは高市総理に協力し国民のための政治をしてほしいが一択なところでもあります。
その高市総理に対して、否定的なニュースをマスコミでは毎日煽り立てて報道しています。
私が関わる方々は
『高市総理には頑張ってほしいよね。』
という言葉ばかりで、一切否定的な言葉を聞くことがないため、大多数の国民は応援していると思います。
また、連日の中国からの嫌がらせに対しても決して折れることなく毅然とした態度を見せていることは、清々しく感じもします。
これが石破元総理の場合、毎日の中国からの脅しに対して耐えられず、要求を即呑んでいたかもしれません。
さて、このところマスコミはじめTVニュースでは、嘘であろうことを事実として取り扱っている局もあるようです。
まさにマスコミを『マスゴミ』とまで揶揄されTVを視聴する国民が激減していることも事実であり、今、国民の大多数はインターネットで情報を見聞きしています。
将来的にはNHKはじめ民間の放送局は、経営が成り立たず閉局するところが出てくる可能性も高いでしょう。
実際のところ、TVを視聴しているのは高齢者ばかりというデータもあるようです。
そんなマスコミが今の頑張っている高市政権を悪い方に煽れば煽るほど、国民は高市政権を応援しTVを視聴しなくなってしまうでしょう。
近い将来、国民はインターネットの情報の中から正しいであろうニュースを取捨選択するのいが当たり前の世の中なることは、間違いないでしょう。
流石にNHKはじめ放送局は、本来の正しいことのみを伝えて頂きたいことはもちろんであり、今の状況を考えると戦時中の国民を煽って戦争へ突き進むための世論誘導をしている機関に成り下がってしまっているような気がします。
しかし、現在はインターネットが普及していることもあり、放送局の力は低下してきていることは事実として受け入れ、中立的な立場での報道を心掛けてほしいと願います。
現実には放送局も政治的なスタンスがあり、『左派・右派』で違うことも理解できます。しかし、民間企業からの収入があっての経営であるため、今後の報道姿勢で自社の首を絞めることになりかねないでしょう。
放送局も民間企業であるため、日本の国益のための報道を心掛けて頂きたいものです。
朝日新聞がなくなる日 ―新聞・テレビ崩壊! (WAC BUNKO 113)
